これからアメリカに住む人はどんな申請が必要?長期滞在や駐在を考えている人は要チェック

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アメリカに住む為の準備をしよう!


これからアメリカに住む人にとって、どのような準備が必要なのか? そしてどこで何を申請する必要があるのか右往左往してしまう事はないでしょうか?


 

私もアメリカには仕事で短期滞在をした経験がありますが、

観光ビザで足りました。(ダメじゃん!)

 

でも住んでみるとなれば、

どこで何をすればいいのか分からない

そこでアメリカに滞在するにあたって、何が必要なのかを調べてみました。


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在留資格は必要?どこに申請すればいいの?


これは「3か月以上滞在」する人は必要です。

まずは「滞在届」を大使館、または総領事館に提出して下さい。

 

特に出向く必要はありません.

郵送、FAXも可能ですが、大使館、総領事館のWebページからも可能です。


(在アメリカ合衆国日本国大使館ホームページへリンク)




 

では在米大使館、総領事館は一体何をしているのでしょうか?


在米大使館のお仕事とは?


簡単にいえば、日本でいう

「区役所、市役所、役場」

のような役割です。

 

在日邦人が主に総領事館を訪問する理由が「パスポート」の発給です。

当たり前ですがものすごく大切なものです。

 

アメリカに住んでいるのが前提なので、アメリカの現在住所を提示する必要があります。

・現在のパスポート、

・運転免許書、

・グリーンカード、

・ビザなど



「住所とアメリカ滞在している」証明が必要です。

 

パスポートの発給はおおよそ7日で交付され、手元に届きます。

有効期限も10年5年を選択できます。

 

気になる発行料金ですが、

10年でUSD143.00

5年でUSD98.00

(12歳未満はUSD54.00※10年は選択できません)

※2019年3月31日までの料金

 

この料金支払いは申請時に必要になるので、準備しておく必要があります。

お忘れのないようにしておきましょう。

他には何をしているの?


総領事館のホームページを見れば様々な情報があります。

多くの情報が載っているので、時間があれば覗いてみて下さい。

 

 

私が気になっている所では「安全情報」とか「各種届」になります。

安全情報チェック


安全情報は比較的容易に入手できますが、無視できない重要な情報ですね。

 

Eメール配信サービスに登録すれば、色々な情報をタイムリーに送信してくれるので、大事な要件や重要な内容も把握できると思います。

是非利用してみてください。

 

タイムリーな情報がなければ、

 

アンブ●ラ社の地下ハイブからBio hazardが発生して

知らない間にゾンビ化してレオンから「バーン」と一撃でやられてオシマイ!

 

そういうのは嫌ですから(笑)


 

2001年9月11日の同時多発テロ事件以来、アメリカはテロに対して非常に敏感になっています。

空港でのセキュリティも厳しくなっていました。

 

過去に何度もアメリカに行っているのに、一気に厳しくなりました。


金属探知機を通る前に、「靴」「ベルト」「上着」を脱ぐのは当たり前で、

金属探知機を通って何も反応が無かったのに

体格のすごく良い「SECURITY」と書かれた制服と拳銃を持った警察がいる前で、

これまた体格の良い黒人男性から早口で色々言われ、私を触る触る・・・。

(そりゃ横綱と子供の相撲って感じで100%勝てっこありません)

「いや…そこは骨です」



と言いたい所も触られて、

20秒ほどの保安検査も1時間に感じてしまったくらい「罪人」になった気分でした。


大切な所の検査は避けましたが(汗)

各種届欄もチェック


あとは各種届ですね。

 


出展:在アメリカ合衆国日本国大使館ホームページより

https://www.us.emb-japan.go.jp/j/certificate/certificate_top.html


 

一部画像の抜粋ですが、私は「出生証明」「婚姻証明」

そして

「翻訳証明」

はもしかしたら近々利用する必要があるかもしれません。

 

「翻訳証明」公的文書を原文書に忠実であるという証明みたいですが、

早くビジネスで使う日が来るように頑張っていきたいです。

 

あとは在外選挙人名簿に登録しておく事もできます。(総領事館が窓口)


国政選挙に清き一票をアメリカから! 


ってなんかカッコイイですよね。


まとめ


いかがでしたか?

アメリカに住む、滞在するにあたって色々な事を知っておき、申請していく必要があるのは非常に大変だと思います。

インターネットが発達した現代では助を求める方法も多岐にわたってきました。

・ネットでリサーチする

・公的機関に問合せする

・無料相談を受ける

・口コミを見る







挙げていけば様々な方法があるので、

自分に合った方法を定めていければ

将来は強力なサポート役になるのではないでしょうか。

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